これまでの現在価値ルールについての正当化は、2期間と確実なキャッシュフロ0というケースに限定されていた。しかし、そのルールは通し将来に及ぶ不確実なキャッシュフローについてもうまく当てはまる。その論拠は、次の通りである。

1.財務担当者は、会社の所有者、すなわち株主の利益のために行動すべきである。

それぞれの株主は、3つことを求めている。
a.可能な限り豊かになる。すなわち、現在の富を最大化する。
b.富を、希望するどのような消費の時間パターンにも変換できる。
c.消費計画のリスクの特性を選択する。

2.しかし、株主は、消費の最適な時間パターンを達成するのに財務担当者の助力を必要としない。競争的な資本市場への自由なアクセスがあれば、独力でそれを行うことができる。また、彼らは、リスクの大きい、または、小さい証券に投資することによって消費計画のリスクの特性も選択できる。

3.それでは、財務担当者はどうやって会社の株主の役に立つことができるのであろうか。方法は、ただ一つである。すなわち、会社に対する各株主の持分の市場価値を増やすことによってである。これを行うための方法は、性の順現在価値を持つすべての投資機会を掴むことである。

大企業においては、所有権は数千人に分散している。実際問題として、株主は経営者に経営を任せる必要がある。しかし、これは、問題にはならない。我々は、もし良好に機能する資本市場があれば、経営者は正の純現在価値を持つプロジェクトのみを採用することで株主の富を最大化すべきだということに、すべての株主が同意することを知っている。株主は、日々の決定に干渉する必要はない。必要なことは、会社に、正の純現在価値を持つプロジェクトを採用するための正しい動機を持った有能な経営者を採用させることだ。採用された経営者は、個々の株主の選好を気にする必要はない。純現在価値を最大化せよ、という一つの単純な指示に従えばよいのである。

いくつかの国では、資本市場はあまり良好に機能せず、時間選好やリスク許容度の異なった株主は会社が投資すべき対象について合意しないかもしれない。このような場合には、広く所有権が分散した会社の株式に対する需要は減少するかもしれない。一般に、そのような国では家族経営や国営企業が多く、支配権と富の集中度がより高い。例えば、インドネシア・フィリピン、タイでは、上位10家族が会社資産を支配している。